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昭和１５(1940)年の今日、日独伊三国同盟が締結され調印されました。
調印した条約は、正式には「日獨伊三國閒條約」と言います。
本題とはそれますが、「日獨伊三國閒條約」にある「閒」という字は、「間」の旧字です。
門の隙間からお月様が見えているから、隙間を意味したのですが、いまは略されて「間」になっています。
同じ門構えで、「閑」という字もあります。
こちらは門に「木」をかける、つまりカンヌキをかける意味で、門を閉じてカンヌキをかけたら人が入れなくなるから閑散とします。
さて、この日独伊三国同盟ですけれど、もともとは昭和１１(1936)年に日本とドイツとの間で締結された「日独防共協定」が出発点です。
いまではすっかり日独伊三国同盟は、「第二次世界大戦は、連合国と枢軸国の戦いであり、その枢軸国は日独伊三国の同盟であった」という刷り込みをされていますが、そもそも枢軸国というのなら、日独伊以外に、ハンガリー、フィンランド、ルーマニア、ブルガリアなども枢軸国側にいたのです。
それらの国々が第２次世界大戦後にどうなったかというと、ドイツは半分を共産主義に取られ、ハンガリー、フェインランド、ルーマニア、ブルガリアも共産主義国となりました。（フィンランドは共産主義国ではありませんが、ソ連共産主義の影響力下に置かれた国となっています）
そしてたいへんな貧困と流血の惨劇を招いているわけです。
つまり戦いの結果からみても、そもそもが防共同盟であったということは明らかです。
そもそも日独伊が同盟を結んだのは、当時、できたばかりの恐怖の大軍事帝国であるスターリンのソ連への対抗のためです。
日独伊三国同盟の立役者である松岡洋右は、ドイツと結んでソ連を討つべしと主張したのですが、日本国内では平和を求めてソ連と仲良くし、米国とも争わないという選択を重視していました。
争わないのはたいへん結構なことですが、そのために結果として共産主義の膨張を招いています。
大東亜戦争が起き、日本が負けたから中共が誕生したのです。
そして日本は、開戦前に平和を唱えたから、戦争になったのです。
日本は、米国と戦争をしました。
なぜ戦争になったかといえば、米国に追い詰められたからです。
では、なぜ米国が日本を追い詰めたかといえば、ドイツの脅威に晒された英国が、米国に助けを求めたからです。
不戦を誓って大統領になったルーズベルトは、欧州戦争に米国が参戦するために、どうしてもドイツと同盟関係を結んでいる日本に米国への攻撃をさせたかったのです。
「侵略されて攻撃することは正当な行為」というは国際社会の普遍的価値観です。
この理屈から、
ドイツと結んでいる日本が攻撃をしてきた。
だから日本をやっつける。
そして日本と同盟関係にあるドイツをやっつける。
両者の脅威は一体である
という理屈が生まれ、米国はヨーロッパ戦線に参戦できたのです。
では、なぜ英国が米国に助けを求めたかといえば、英国がドイツに征服されそうになったからです。
この「ドイツに征服されそうになった」というところがミソです。
それはドイツが一方的に仕掛けたということではなくて、実は、極端な不況に沈む英国内にあって、英国内に抑圧されたケルト系のスコットランド人やアイルランド人が、英国政府とそれに付随する英国王朝の転覆と千年におよぶ支配からの脱却を図ろうと言う動きが活発化し、ドイツと結んで政府や王室が転覆される事態を憂慮したのです。
その英国が、ドイツに征服されないためには、ドイツの戦線の主力が、大国ソ連との戦いに釘付けになり、さらにソ連が勝利し、ドイツが敗北してくれれば、英国には生き残りのチャンスが生まれる。
ドイツが勝利すれば、英国はなくなる。
そういう英国内の国内事情の中に、英国のチャーチルの判断があったわけです。
たいせつなファクターは、もうひとつあります。
英国がなくなれば、それはつまり英国王室と英国政府がなくなることですが、そうなると英国に本部を置く、米国の金融資本が崩壊するということです。
銀行の本店がなくなるのです。
だから支店が大統領さえも動かし、米国を参戦に持って行きました。
対日のための米英同盟は、表向きはルーズベルトとチャーチルの同盟ですが、中身は英国金融資本の都合です。
金融屋からすると、ルーズベルトもチャーチルも、ただの役者にすぎません。
一方、当時のドイツの最大の脅威は共産主義のソ連です。
この時代を語るのに、いつも言われるのは、ヨーロッパにおけるドイツの領土的野心ですが、それは全然違います。
なるほどドイツは、フランスにも侵攻していますし、そのフランスと結んだ英国にも攻撃をしています。
ところが当時のヨーロッパ諸国というのは、たいへんなデフレ不況下にあったのです。
とにかく仕事が無い。
町には失業者があふれかえっている。
にもかかわらず、政府はまるで無策です。
一方、ドイツは、第一次世界大戦の莫大な戦費賠償という重荷を背負い、なおかつ失業率５０％というたいへんな状況になっていながら、それを見事に克服し、当時のヨーロッパで唯一、好景気を満喫する国になっていました。
そもそも、為替相場は、もともと第一次世界大戦の頃は、１マルク＝１ドルだったものが、第一次世界大戦の敗北によって、なんと１ドル＝２兆４０００億マルクにまでされていたのです。
これで好景気になるはずがありません。
ところがドイツは、それをものの見事に跳ね返し、デフレさえも脱却して好景気を実現しました。
こうなると、ヨーロッパの周囲の諸国は、いつまでも無策でデフレ脱却ができない自国の政府に愛想をつかし、ドイツに自国の経済の面倒をみてもらおうという動きが出てきます。
ですからフランスでもオーストリアでも、財界はドイツによる統治を望みました。
むしろ、国内にドイツの介入を望む声が大きかったから、ドイツはヨーロッパを短期間で席巻したわけです。
そんなドイツにとって、最大の敵は、共産主義でした。
一生懸命になって景気対策をしているのに、そこへ金持ちから資本を奪えという共産主義が入り込んできたら、景気対策は、全部水の泡です。
だからドイツは、ソ連共産主義を攻めました。
日本が松岡洋右の意見に従い、ドイツと一緒になってソ連を腹背から攻めれば、ソ連はその軍事力を東西に分散されますから、ソ連は敗北し、ロシアはドイツ領になります。
そうなれば、国力の増したドイツに、ますます傾倒する財界人が英国内に増え、英国の民意は英国のチャーチル政権を追い落とし、ドイツ傘下の英国となることを望むようになります。
もともと英国は、外来王朝なのです。
英国内には、その外来王朝を打ち払いたいという勢力が根強くあるのです。
そういう人々がドイツと結んだら、英国の外来政権は倒され、おそらくはエリザベス王朝も滅んでしまいます。
米国は、その英国を助けるために、日本に戦争を仕掛けさせようとしていたわけです。
日本がどこまでも米国との戦争を回避してソ連とドンパチを始めていれば、
日米戦争は起こらず、
ソ連共産主義は崩壊し、
当然、支那共産政権も成立しません。
その後の世界地図は大きく変わっていたろうと思います。
もう少しわかりやすく言うと、日本が日独伊三国同盟、つまりこれは、どこまでも「防共同盟」であったわけです。
この防共同盟に基いて積極的にソ連を攻めていれば、その結果としてソ連が崩壊し、ドイツが勢力を伸ばし、英国が地図から消えるという結果になったのです。
それがわかるから、米国としては、日本がソ連を攻めそうな気配になれば、対日融和策に出るしかなかったのです。
そうなれば日本は石油は米国から普通に買えますから、東南アジアに攻め込む必要もない。
つまり、大東亜戦争をする必要がなかったのです。
ところが、そうなるためには、もうひとつ条件がありました。
それは、日本が東南アジア諸国での欧米の植民地支配を承認し、認めるということです。
日本がこれをしていれば、日本は戦争を完全に回避できました。
そのかわり、東南アジア諸国は（アフリカの諸国を含めて）、２１世紀になったいまも、植民地のままであったことでしょう。
また、それまで人種の平等を謳い、東亜諸国の独立自尊のためにと活動してきた日本は、東亜諸国の期待を裏切ったことにより、「国は世間を欺くもの」という、誤った価値観が蔓延したものと思います。
そんなことを思いますと、やはり先の大戦には、計り知れないご神意があったものと考えざるを得なくなります。
結果として日本とドイツは戦いに敗れ、東亜諸国は独立したものの、ソ連を中心とした共産主義によって世界は東西冷戦の時代となり、第２次世界大戦以上の人命が、この冷戦によって失われました。
そして日本は、いまだ敗戦ショックとGHQによる日本解体工作の罠から抜けだせないでいます。
けれど、日本はよみがえります。
なぜなら、本当に正しい道は、紆余曲折はあっても、かならず正道に正されるものだからです。
現に、戦後の日本で利権を蝕んでいた敗戦利得者の正体は、ここへきて急速に暴かれつつあります。
縄文以来、日本人が目指してきた日本人の道が、いま明らかになりつつあります。
日本人は、決まるまでは右往左往する民族です。
なにもかも受け入れて、バランスをとろうとするからです。
けれど、ひとたび方向が決まると、またたくまに変わるのも日本人です。
日本人は変わります。
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