福島原発の放射能漏れ問題について、メディアは民主党政府筋の尻馬に乗って、とにもかくにも、放射能漏れ＝危険との情報の垂れ流し状態となっています。
この件について、史実を世界に発信する会の茂木代表から、英文ですが、面白い記事をご紹介いただきました。
その記事というのは、米国の航空宇宙局であるＮＡＳＡの依頼で、宇宙飛行士の生体データを１０年以上研究したミズーリ大学のトーマス・ラッキー博士の報告です。
氏の報告によると、
（１）宇宙空間では、地上の１５０倍以上もの自然放射線を受ける。
（２）この放射線を受けた宇宙飛行士の生体データは、地上にいる人よりも改善される（健康になる）。
（３）理想の放射線環境は、年間１００ミリシーベルト（１０万マイクロシーベルト）である。
政府の発表によると、福島原発で避難勧告の元になっている放射線量は、２０ミリシーベルトです。
１００ミリシーベルトで、健康状態が改善されて健康体になるのに、２０ミリで避難勧告？？
ボクには、民主党菅内閣の対応が理解できません。
札幌医科大学の高田純教授も、福島原発の放射線は、関係者の誠実な努力により、周辺域では、まったく健康に問題はない、と言いきっています。
博士は、実際に福島原発まで行かれ、防護服など身にまとわない、ふつうの平服のままで、そのメッセージを動画配信されています。
博士によれば、福島原発の放射能漏れよりも、毎年Chinaから飛来する黄砂の方が、よほど莫大な放射線を含み、危険であるとのこと。
黄砂の方は、現実に人類史上最低にして最悪のChinaによる５０回にも及ぶ原爆実験によって被爆した黄砂です。
これが季節風に乗って、日本に飛来している。
おかげでボクの車も、青い車がいまは真っ黄色になっている。
単に忙しくて洗車してないだけですが（笑）。
冒頭にご紹介したラッキー博士と同様の主張をしてられる方もいます。
東大の稲恭宏医学博士です。
稲博士は、「低線量率医学療法」を主張している方で、それによれば、放射線はゼロが一番いいのではなく、自然放射線の７０倍から１００倍ぐらいまでの低レベルの放射線は、むしろ健康に良いと言う。
現実にラドン温泉など、実に気持ちいいし、健康に良いです。
米国では、ロバート・ゲール医学博士も、同様の主張をされています。
ゲール博士は、昭和６１(1986)年のチェルノブイリ原発事故後の被曝治療にあたった専門医です。
博士は次のように言っています。
「たとえば、(日本政府は)現在、飲料水では放射性ヨウ素が１リットル当り３００ベクレルを超えると好ましくないというメッセージを国民に伝えている。
しかし、この数値は何も目の前のコップに入った水を飲むと危険だということを示しているのではない。
２０杯飲んでも大丈夫なはずだ。
その値以上の水を５リットルほど毎日１年間飲み続けたら、ガンになる確率が１万分の１上がる可能性がわずかにある、ということだ。
そういう説明を自信を持って出来る人間が政府内にいないことが問題なのだ。」
どうにも政府の発表と異なります。
さらに東京女子医大の川嶋朗准教授によれば、「２５０ミリシーベルト以下の被曝で治療が必要と認められた例はない」のだそうです。
その川嶋准教授が代表理事を務めるホルミシス臨床研究会のＨＰに、准教授の書かれた「線量の安全レベル、危険レベルの理解」という記事が載っています。
要点だけ、ちょっとご紹介します。
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【線量の安全レベル、危険レベルの理解】
http://www.thar.jp/contents/level.html
放射線はどんなに微量でも有害であり、少なければ少ないほどよい。
現在ほとんどの人がこのように信じているのではないでしょうか。
世界の放射線の安全をつかさどる国際放射線防護委員会（ICRP）は、「どんな微量でも放射線は危険である」という勧告を発し、１人当たりの自然放射線の年間被曝量の上限を２．４ミリシーベルトに定めています。日本の場合は１ミリシーベルトです。
また、屋内ラドン濃度の対策基準として２００ベクレル～６００ベクレル(Bq/㎥)を勧告。
さらにアメリカ環境保全局（EPA）は、アメリカの肺がん死亡者数の１１％（年２万人）はラドンによるものとして、ラドン濃度の室内基準を１５０ベクレルに規制しています。
しかし微量でも有害とされるその放射線を、われわれは日夜浴びながら生活しています。
自然界はさまざまな放射線であふれていて、大地や海、土に育つ植物、そして空から降り注ぐ放射線を浴びながら暮らしています。
さらに、地球を取り巻く大気を吸い、大地や海の恵みである食物を食べることで日々の生活の中であらゆる種類の放射線を浴び続けているのです。
地球上では、人間は１人あたり平均年２．４ミリシーベルトの放射線を受けており、一方、高度１万メートル以上の高空では、その強さは地上の１５０倍に達します。
成層圏を飛ぶ国際線のパイロットやフライトアテンダントは、東京・ニューヨークの往復で０．２ミリシーベルトの放射線を浴びるといわれています。
週に１回、日米を往復するだけで実に年間約１０ミリシーベルトを浴びていることになります。
これだけで基準を完全にオーバーしてしまいます。
また、１回のＣＴスキャンで患者は６．９ミリシーベルトもの放射線を浴びます。
もし患者が毎月１回スキャンを受けたと仮定すれば、年間８０ミリシーベルト以上もの放射線を浴びる勘定になります。
彼らはがんにならないのでしょうか？
世界には自然放射線のきわめて強い地域が存在します。
例えば中国の広東省陽江県の自然放射線は年間６．４ミリシーベルト、
ブラジルのガラパリの海岸では最高６ミリシーベルト、
アフリカのある地方の場合は１０．２ミリシーベルトにも達しています。
このうち中国陽江県における調査では、年間死亡率で一般の１０万人あたり６．７人に対して同地方は６．１人。
がん死亡率では１０万人あたり６６人に対し５８人と、いずれも放射線の強い地域のそれが弱い地域のそれを下回っているという結果が出ています。
さらに、米国のアルゴンヌ国立研究所によるラジウムの蛍光塗料に携わっていた作業者たちに対する骨がん追跡調査でも、積算被曝線量が１０シーベルト以下では、人体に影響がないことが明らかになりました。
放射線の世界的権威であるフランス医学アカデミーのモーリス・チュビアーナ氏も、自然放射線の許容範囲に関する研究の結果、自然放射線の１００万倍の放射線下においても細胞はＤＮＡを修復することができ、自然放射線の１０万倍以下であれば、細胞修復やアポトーシスのメカニズムを使うことで、なんら問題も起こらないと結論づけています。
これらの結果は何を意味するのでしょう？
低線量の放射線は、生体に悪影響を与えないばかりか、むしろ有益なものだということではないでしょうか。
事実、これまで報告されている限りでは、250ミリシーベルト以下の被曝で治療が必要と認められた症例はひとつも存在しないのです。
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ということは、ですよ。田母神先生もブログに書いておられたけれど、２０ミリなんかで避難する必要なんて、まったくない。
ちなみに、これはホントかウソか知らないけれど、政府筋のある友人に聞いたところ、政府で福島原発の検査に入っている検査官たちというのは、前所属が農林省のコメの検査官なのだそうです。
震災前の時点では、コメより原発の方がはるかに問題がないので、閑職の原発検査に回された。
ところが不幸にして、今回の事態が巻き起こってしまった、のだそうです。
したがって、彼らは政府の検査官だというだけで、実際にはお米の専門家であって原子力の専門家ではない。
けれど責任追及されると困るので、上の方から「こうせい！」と言われると、まるごとその通りに反応しているだけ、なのだそうです。
で、その上の方と言うのが、どのくらい上の方かというと、これが「とんでもなく上の方」なのだそうで、なんと日本の内閣の頂点の方なのだそうです。
震災後、オタつくばかりで支持率ガタ落ちという悲惨な状況の中で、すがりついたのがブッシュ大統領の成功体験。
というのは、９１１事件の際、ブッシュ大統領がテロの危機を国民にあおり、これが奏功して史上類のない、９１％という途方もないブッシュ支持率が出た。
その夢よ、もう一度、というわけです。
要するに、国民に向けて、すわっ原発だ、悲惨な事故だ、危険だ、放射能漏れだ、チェルノブリと同じレベル７だ、と、実際には職員やスタッフたちの寝ずの努力で安全が保たれているのに、危険だ、危険だと大騒ぎする。
米国が国防省の核の専門チームを派遣しようと言うと、実際にはたいした被害がないのがバレるから、これも断った。
ひらたくいえば、福島原発の放射能漏れや避難勧告は、単に総理の延命のための方便として語られているだけにすぎない。
それで実際に、地元では避難勧告が出され、経済は壊滅的打撃を被り、倒産も相次ぎ、農作物は出荷拒否にあって、手塩にかけて育てた作物が売れない。
すべて、菅直人ひとりのご都合による、これらはすべて「人災」に他ならない、というのが、ウソのようなホントの話です。
現実の問題として、このブログのコメント欄で、共通一次世代さんが（いつもありがとうございます）が何度も紹介してくださっているけれど、万一の原発事故を想定した麻生内閣のときの対策案では、避難地は、風向きを考慮した複雑な形のエリアとなっています。
それがいまの菅内閣のもとでは、原発を中心に、単純な、マル。
ありえないです。
そもそもブッシュ元米国大統領の成功体験に右へならえしたって、ブッシュは米国民に危機感をあおったから支持率が９１％になったのではない。
国を挙げて、テロと戦うぞ、軍を動かしてでも許さないぞ！とやったから、それを米国民が与野党挙げて支持したのです。
もとより日本国軍たる自衛隊を否定し、過労死者まで出していながら、それに対してなんのステートメントも出さず、自衛隊をして「暴力装置だ」などと見下すような内閣に、震災と闘う資格などない、と申し上げたい。
今回の統一地方選挙でも、民主党は惨敗です。
ウチのエリアでは、民主党候補者はもちろん落選だけれど、なんとその民主党候補者の得票数は、同じく落選した共産党の万年落選候補者よりもはるかに少なかった。
日本は、大きな地震や天災があると、その都度、大きな変化が生まれる国です。
古くはいまから７３００年前、鹿児島沖の鬼界カルデラの大噴火の際には、九州南部が壊滅し、火山灰は遠く東北地方まで降り積もったけれど、このときは、土地も農作物もぜんぶやられた結果、日本全国でなんと遠洋漁業がはじまっています。（この天災を機に、発掘される釣針がいきなり大型化している）。
いま、在来工法の住宅は、柱と柱の間に筋かいがはいっているけれど、それは関東大震災後に、一般民家に広く普及したものです。
戦争は日本全国を焼け野原にしたけれど、その後の日本は、世界第二位の経済大国にまでのしあがった。
今回の地震で、メディアは一切報道しないけれど、自衛隊の活躍は、被災地の生き残った人たち全員にとっての最大の安心となった。
被災地の子供たちの多くは「いま、将来何になりたい？」との質問に、元気よく「ボク、自衛官になるっ！」と答えるそうです。
こうなるといかに日教組のバカ教師でも、現実に自衛隊の活躍の前では、もはや何も言えない。あたりまえのことです。
日本は変わります。
必ず変わる。
日本人はバカではありません。
官邸のウソも必ずバレる。
だってそうじゃありませんか？ チェルノブイリ同等の事故と言ったって、原発事故による死亡者は、いまだにひとりも出ていないのです。
出たのは、津波の影響です。
その津波対策について、政府から何か話のひとつでもでたのでしょうか。
テレビを見ると、福島原発の放射能の危機をあおる報道と、民主党内部での総理不信任の内紛ばかりです。
いま、そんなことをしているときではないでしょう？
地震発生域は、だんだん南下してきていて、いまや千葉県沖です。
東京を直撃したらどうなるのでしょうね？
東京湾に、１５メートルの津波が押し寄せたら、関東は壊滅です。
東北の復興はどうするのでしょうね。
ただでさえ、日本経済が沈没しているのに、出てくる答えは増税だけですか？
日銀券の大量発行という選択肢だって議論の対象となっていいのではないかと思います。
なにせ円はいまや８１円です。
円が１ドル１００円の相場が適当であるとするならば、一万円札が２割ほど流通量が増えたって、ちょうどいい。
この場合、２０％のインフレになる懸念があるというけれど、これによる被災地復興は、日本の内需を大幅に拡大します。
と、まあ、これはボクの持論なので、議論はたくさんあるかもしれない。
ともあれ、日本は変わる。
変わらなければならない。
八百万の神々は、まさにそれをお望みです。
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