左翼・反日系学者によって、「日本への原爆投下は、日本が戦争という過ちを犯したために、その戦争をいちにちも早く終わらせるために原爆が投下されたのだ」と宣伝されています。
なので、以前にも書いたことなのですが、もういちど書きます。
ご存知の方も多いかと思いますが、繰り返します。
広島と長崎に落ちた原爆は、
種類が違います。
広島上空で投下された原爆（ リトルボーイ ）は、ウラン２３５型原爆です。
長崎で投下された原爆（Fat Man）は、プルトニウム型の原爆です。
全然違う種類の原爆です。
では、なぜ、わざわざ種類の違う原爆が投下されたのか。
「戦争を終わらせる」という目的のためなら、同じ種類の原爆でもいいはずです。なぜわざわざ種類を変えて原爆を投下する必要があったのか。
ヒントがあります。
二度にわたる原爆投下は、アメリカで原爆開発のためのマンハッタン計画を担当した ロス・アラモス研究所の公式記録によれば、 史上二度の「原爆実験に成功した」と書かれている、ということです。
二度の投下は「実験」だというのです。
広島と長崎に投下された原爆で、広島で二十万人、長崎で七万四千人の非武装の市民が無差別に殺された、という世界史に残る大事件です。
それが、「実験」ですか？
なんのための「実験」だったのか。
歴史学者 バーンスタインは、次のように述べています。
～～～～～～～～～～～～～
日本への原爆投下は「ソ連を威嚇すること」が根本理由であり、ソ連の影響力が日本、満州、China、朝鮮に及ぶことを阻止するために、いわばソ連に対する威嚇攻撃として、日本に原爆を投下した。
～～～～～～～～～～～～～
要するに、目的は、対ソ向けの威嚇行動だったのである、と書かれています。
そしてもうひとつ。
終戦後の昭和二十年九月に日本に訪れた、米国戦略爆撃調査団の「最終報告書」です。トルーマン大統領に提出されたものです。
（U.S Strategic Bombing Surbey,Summary Report ( Pacific War ) ,1946、の26頁）
～～～～～～～～～～～～～
たとえ原爆が 投下されなかったとしても、
ソ連が参戦しなかったとしても、
本土上陸作戦が行われなくても、
日本は非常に高い確率で九州上陸作戦の決行予定日である昭和２０年１１月１日から、１２月３１日までの間に、
確実に降伏したであろう。
～～～～～～～～～～～～～
その通りであろうと思います。
昭和２０年の日本の石油輸入量は、ゼロです。
飛んできたＢ－２９を迎撃するための飛行機のガソリンは、墜落したＢ－２９から抜いてきたガソリンなどを使って、ようやく飛ばしている。
この年の年末までには、石油も完全に枯渇し、軍艦や飛行機どころか、バスや公用車さえも、ガソリン切れで動かすことができない状況になっていた。
昭和２０年６月に沖縄戦が終了していますが、この直後、ブラッドレー米国統合参謀本部議長は、次の報告書を大統領に提出しています。
～～～～～～～～～～～～～
日本は既に事実上敗北しており、降伏を準備している。
～～～～～～～～～～～～～
昭和２０年７月の時点で、日本はすでに制海権を失い、軍備も失い、本土の制空権も失っていたのです。
戦略爆撃調査団の報告書にある通り、日本は、ほっておいても、最早戦争遂行能力がなく、終戦は確実だったのです。
にもかかわらず、アメリカは、日本に原爆を投下した。
そしてその理由は、「日本との戦争を終わらせるために」ではなく、
「実験のため」
です。
つまり、日本人は、原爆の被爆者は、実験材料としての「モルモット」にされたわけです。
広島の平和公園には、原爆死没者慰霊碑が建っています。
そこにはこう書いてある。
～～～～～～～～～～～～～～
安らかに眠って下さい 過ちは繰返しませぬから
～～～～～～～～～～～～～～
これはおかしな話です。
実験材料に使われて死んだモルモットの子孫たちが、「過ちは繰り返しません」と言っている。
古来、モルモットは、過ちを犯したから実験材料に使われているのではありません。
人間の都合で、一方的に実験材料にされているのです。
そのモルモットが、
「もう過ちは繰り返しません。わたしたちは二度と実験しません」と言っている。
いくらモルモットが、そういったところで、モルモットは、人間の医療開発のための「都合」で実験材料に使われているです。
一匹一匹のモルモットが何か過ちを犯したからではない。
モルモットが「過ちは犯しません、だからもう二度と実験しないで」と言ったところで、とんだ茶番です。
実際に、被爆し、命を失われた方の身になってみてください。
何の武装もしていない、普通の市民が、とつぜん、ピカドンで、命を奪われたのです。
そしてその後、６５年（原爆死没者慰霊碑が建てられたのは昭和２７年ですから、そのときから起算したら５８年間）、ずっと、
「あなたがたは過ちを犯したから、原爆で殺されたのです」と反日左翼の人々、それも同じ日本人に、言われ続けているのです。
町を歩いていて、いきなり通り魔に刺殺されて、あるいは地下鉄でサリンをまかれて、命を奪われたあげく、被害者が「あなたは過ちを犯したのです」と言われ続ける。
おかしくないですか？
被害者の身になってみてください。
あなたなら、堪えられますか？
普通の市民がいきなり殺されたのに、それは「過ちを犯したからだ」と言われ続けているのです。
彼らがそれで、うかばれますか？
広島だけで２０万人です。
長崎が７万６０００人です。
その人たちは、「過ちを犯した」から、殺されたのですか？
そして、彼らは、戦後、ずっと、そう言われ続けているのです。
「安らかに眠って下さい 過ちは繰返しませぬから」
というなら、二度と原爆を落とされることがないように、日本国が日本国民の生命と財産を守りぬく、次に日本に手を出した国には、必ず核の報復を行う準備をする。絶対に日本国民が、二度と核の被害に遭わないようにする。
それが国家の役割です。
本来、核は、いまも昔も、「使えない」究極の兵器です。
相手国が核を保有していたら、報復攻撃の危険があるのです。
相手国が核を保有している限り、核は使えません。
昭和２０年８月の時点で、満身創痍です。
しかも核を保有していない。
だから「日本には安心して核を落とすことができた」のです。
そうであるなら、
「安らかに眠って下さい 過ちは繰返しませぬから」
この言葉は、日本が核を持ってはじめて意味が通るものとなります。
「二度と日本が核の被害に遭わないように、核保有を推進します。絶対に日本に核を落とさせるような『過ち』は、二度と繰り返しません」という意味になるからです。
そして、そうしなければ、被爆し、亡くなられた方々は、うかばれない。
いま、広島で２０万人、長崎で７万６千人と書きました。
合計、約２８万人です。
実は、戦後左翼の偏向と嘘と騙しによって、広島、長崎とはまったく別に、２８万人が被爆者となっています。
どういう人たちかというと、実は中共のシルクロードに憧れて、彼の地を観光に行った方々です。
実は、Chinaの楼蘭のあたりでは、なんと４６回にわたり、総威力２２メガトンの核実験が、China共産党によって実施されているのです。
１９６４年から１９９６年までの間です。
このため楼蘭遺跡の周辺の砂漠は、核の砂の砂漠になっています。
「核の砂」というのは、核爆発によって、砂が放射性物質によって合金化したものです。実は旧日本軍は、広島、長崎に原爆が落とされた際、この核の砂によって落とされた爆弾が「新型爆弾（原爆）」であるとの確認をしています。
その核の砂漠に、日本人のシルクロード観光者、約２７万人が、まさに中共が核実験をしている最中に旅行しているのです。
これは、ＮＨＫの特番「シルクロード紀行」に刺激されてのことです。
ＮＨＫは、楼蘭周辺が、核に汚染されていることを知っていて、あえてこれを隠して、古代のロマンだけを強調する番組を作りました。
おかげで、多くの日本人が旅行し、被爆した。
さらに、１９９７年以降の旅行者を含めると、およそ８４万人の日本人が、核の砂漠に、そうとは知らずに訪れています。
少なく見積もっても、東京都の１１倍以上もの広大な土地が「核の砂」で汚染されているのです。
この地は、ウイグル族の暮らす居住区です。
ウイグル族は、核の被害により１９万人以上が急性死亡し、１２９万人以上が核放射線影響を受けています。
ノーベル平和賞候補となったウイグル世界会議の総裁ラビア・カーデル女史によれば、China共産党の機密情報には７５万人が核実験で死亡したと書いてある。
悪いことに、Chinaの核実験は、地上での実験です。
地上での実験は、地下実験と異なり、核の砂が舞い上がって飛び散り、被害がよけいにひどくなる。
Chinaは繰り返しの実験により、いまや世界第３位の核の大量保有国となっています。
そしてその核の弾頭は、なんと仮想敵国「日本」に向けて配備されているといわれています。
日本人は、現実の核の脅威にさらされているのです。
「日本には、日米安保条約があるから、米軍が守ってくれるだろう。」
多くの人は、そう漠然と考えています。
本当にそうでしょうか。
アメリカと中国は、直接対決は絶対にしません。
なぜなら、両国とも「核」を持っているからです。
もしアメリカが中国を核攻撃した場合、アメリカは中国から核の報復を受けることになります。
自国民を危険にさらす、そのような選択は、アメリカは絶対にとりません。
北朝鮮も同じです。
核を持っている以上、ウカツに手を出せないのです。
ですから、Chinaと米国が戦争となるときは、戦場には代理戦場が選ばれます。
そしてその場所は、間違いなく、日本です。
Chinaが核を発射すると、日本は１０分後には、死の町となります。
で日本全土を核による死の町にしてしまいます。
そして米国は、Chinaとは戦争はしません。
なぜなら、Chinaは核を持っているからです。
日本が、「二度と過ちを犯さない」ためには、
「中国の核問題を、日本の国内世論に呼びかけた」うえで、
「日本が核を保有する」か、
「いかなる核攻撃を受けても、１００％確実に迎撃できる最新鋭の防御システムを完成させる」
のどちらかを実現し、
「核攻撃開始前に、敵対国からの核攻撃を１００％撃滅するための攻撃力を保持する」
しか、現実問題として実を守るすべがないのです。
これが現実です。
以下は、ご参考です。
日本に核が落とされたときに、トルーマン大統領が発したメッセージです。
原文を添付します。
～～～～～～～～～～～～～～
President Harry S.Truman Address to the Nation,
6 August 1945
広島への原子爆弾投下のトルーマン大統領声明
（1945年8月6日）
Sixteen hours ago an American airplane dropped one bomb on Hiroshima, an important Japanese Army base. That bomb had more power than 20,000 tons of TNT. It had more than 2,000 times the blast power of the British "Grand Slam," which is the largest bomb ever yet used in the history of warfare.
今から１６時間前、米国の一航空機は日本陸軍の最重要基地である広島に１個の爆弾を投下した。
その爆弾は、ＴＮＴ火薬２万トン以上の威力を持つものであった。
それは、戦争史上これまでに使用された爆弾の中で最も大型である英国の「グランド・スラム」の爆発力の２０００倍を越えるのであった。
～～～～～～～～～～～～～～
おかしな声明です。
広島を「日本の陸軍の最重要基地（＝an important Japanese Army base）」と書いています。
破壊された広島の町のどこが「軍事基地」なのでしょう？
昨今、広島の平和記念館では、当時「広島が軍事基地であった」という宣伝がされているそうです。
広島の方々に問いたい。
亡くなられた方、被ばくされたあなた方のお身内は、全員、陸軍の軍事施設関係者だったのですか？
広島市のどこが陸軍の軍事基地だったのですか？
この４日後、日本国政府は、スイスを通じて米国政府に抗議文を提出しています。
下に、全文（日本語及び英語）を紹介します。
～～～～～～～～～～～～～～
【米機の新型爆弾による攻撃に対する抗議文】
今月６日、米国航空機は、広島市の市街地区に対し新型爆弾を投下し、瞬時にして多数の市民を殺傷し同市の大半を潰滅させました。
広島市は、何ら特殊の軍事的防衛機能や、そのための施設を施していない普通の一地方都市です。
同市全体を、ひとつの軍事目標にするような性質を持つ町ではありません。
本件爆撃に関する声明において、米国トルーマン大統領は、「われらは船渠（せんきょ）工場および交通施設を破壊した」と言っています。
しかしこの爆弾は、落下傘を付けて投下され、空中で炸裂し、極めて広い範囲への破壊的効力を及ぼすものです。
つまり、この爆弾で、この投下方法を用いるとき、攻撃の効果を右のような特定目標に限定することは、物理的に全然不可能なことは明白です。
そして本件爆弾が、どのような性能を持つものであるかは、米国側は、すでに承知しているものです。
実際の被害状況は、広範囲にわたって交戦者、非交戦者の別なく、男女老幼を問わず、すべて爆風および幅射熱によって無差別に殺傷されました。
その被害範囲は広く、かつ甚大であるだけでなく、個々の傷害状況を見ても、「惨虐」なるものです。
およそ交戦者は、害敵手段の選択について、無制限の権利を有するものではありません。
不必要の苦痛を与えるような兵器、投射物その他を使用してはならないことは、戦時国際法の根本原則です。
そのことは、戦時国際法であるハーグ陸戦条約規則第２２条、及び第２３条（ホ）号に明定されています。
米国政府はこのたびの世界大戦勃発以来、再三にわたって、
「毒ガスその他の非人道的戦争方法の使用は文明社会の世論によって不法であり、相手国が先に使用しない限り、これを使用することはない」と声明しています。
しかし、米国が今回使用した本件爆弾は、その性能の無差別かつ惨虐性において、従来かかる性能を有するが故に使用を禁止せられをる毒ガスその他の兵器よりも、はるかに凌駕するものです。
米国は国際法および人道の根本原則を無視して、すでに広範囲にわたって日本の大都市に対して、無差別爆撃を実施しています。
多数の老幼婦女子を殺傷しています。
神社や仏閣、学校や病院、一般の民家などを倒壊または焼失させています。
そしてさらにいま、新奇にして、かつ従来のいかなる兵器、投射物とも比べ物にならない無差別性、惨虐性をもつ本件爆弾を使用したのです。
これは、人類文化に対する新たな罪悪です。
日本政府は、ここに自からの名において、かつまた、全人類、および文明の名において、米国政府を糾弾するとします。
そして即時、かかる非人道的兵器の使用を放棄すべきことを厳重に要求します。
昭和２０年８月１１日
PUBLIC INTERNATIONAL LAW - ATOMIC BOMBING OF HIROSHIMA AND NAGASAKI WAS AN ILLEGAL ACT IN VIOLATION OF INTERNATIONAL LAW.
The Japanese Government presented a letter of protest as stated below, to the Government of the United States through the Government of Switzerland on August 10, 1945.
August 10, 1945
A New-Type, Cruel Bomb Ignoring International law; Imperial Govern-ment Protest to the Government of the United States.
With regard to the attack by a new-type bomb on the city of Hiroshima by a B-29 bomber on the 6th inst. the Imperial Government filed the following protest on the 10th inst. to the Government of the United States through the Government of Switzerland, and gave instructions to the Japanese Minister to Switzerland, Kase, to make the explanation of explanation of the same effect to the Inter-national Committee of Red Cross.
Protest against the Attack of a New-Type Bomb by American Airplane:
On the 6th of this month, an airplane of the United States dropped a new-type bomb on the urban district of the city of Hiroshima, and it killed and wounded a large number of the citizens and destroyed the bulk of the city. The city of Hiroshima is an crdinary local city which is not provided with any military defensive preparations or establishments, and the whole city has not a character of a military objective. In the statement on the aerial bom-bardment in this case, the United States President “Truman” asserts that they will destroy docks, factories and transport facilities.
However, since the bomb in this case, dropped by a parachute, explodes in the air and extends the destructive effect to quite a wide sphere, it is clear to be quite impossible in technique to limit the effect of attack thereby to such specific objectives as mentioned above; and the above efficiency of the bomb in this case is already known to the United States. In the light of the actual state of damage, the damaged district covers a wide area, and those who were in the district were all killed indiscriminately by bomb-shell blast and radiant heat without dis-tinction of combatant or non-combatant or of age or sex. The damaged sphere is general and immense, and judging from the most cruel one that ever existed. It is a fundamental principle of international law in time of war that a belligerent has not an unlimited right in chosing the means of injuring the enemy, and should not use such weapons, projectiles, and other material as cause unnecessary pain; and these are each expressly stipulated in the annex of the Convention respecting the Laws and Customs of War on Land and artices 22 and 23(e) of the Regulations respecting the Laws and Customs of War on Land. Since the beginning of the present World War, the Government of the United States has declared repeatedly that the use of poison or other inhumane methods of warfare has been regarded as illegal by the pubic opin-ion in civilized countries, and that the United States would not use these methods of warfare unless the other countries used these first. However, the bomb in this case, which the United States used this time, exceeds by far the indiscriminate and cruel character of efficiency, the poison and other weapons the use of which has been prohibited hitherto because of such an efficiency. Disregarding a fundamental principle of international law and humanity, the United States has already made indiscriminate aerial bombardments on cities of the Empire in very wide areas, and it has already killed and injured a large number of old people, children, and women and collapsed or burned down shrines, temples, schools, hospital and ordinary private houses. Also, the United States has used the new bomb in this case which has indiscriminate and cruel character beyond comparison with all weapons and projectile of the past. This is a new offence against the civilization of mankind. The Imperial Government impeaches the Government of the United States in its own name and the name of all mankind and of civilization, and demands strongly that the Government of the United States give up the use of such an inhumane weapon instantly.
Note: Japan Branch of the International Law Association, Japanese Annual of International Law, 8, pp.251-2. (Tokyo: 1964)
～～～～～～～～～～～～～～～
この抗議文にあきらかなとおり、広島は陸軍の軍事基地ではありません。
間違いなく原爆は、普通の大都市に投下され、「多数の市民」が殺されたのです。
仮に、オウムの地下鉄サリン事件で、亡くなられた方、被害に遭われた方が、
「あなた方が地下鉄に乗るという過ちを犯したからサリンを捲かれたのです。二度と過ちを犯さないと誓いなさい」と言われたら、どうでしょうか。
それで「慰霊」になるのでしょうか。
とんでもないです。
原爆で、命を落とされた方、被爆して苦しまれた方々は、まさに「無辜の民」です。
被害者です。
間違っても「過ちを犯した」犯人ではない。
しかし、戦後６５年、彼らは、ずっとそう言われ続けてきたのです。
正直、ボクは、悔しく思います。
以下は、日心会ＭＬにあった投稿です。
～～～～～～～～～～～～
ML.[日心会:13743]
【広島は軍都であったがために原爆攻撃（投下ではない）された！？】
送信日時 2010/06/09 20:52
広島へ行き、平和記念館へ初めて訪れました。
ここの最初の展示物は広島が「軍都」であったという強調でした。
左翼教科書にあるように「広島は軍都であったために原爆攻撃された」と言いたいのです。
そして小中高の修学旅行生たちに張り付いて「広島平和ボランティア」と書いたＴシャツを着た左翼らしい、中年の男女私設ガイドたちが反日反軍洗脳をしていました。
おそらく共産党員か９条の会、日教組の連中でしょう。
彼らはこの場所だけの解説で、これから延々と続く原爆被害の悲惨な展示解説にはついて来ませんでした。
要するに日本の軍国主義の歴史を告発して「日本を恥ずべき国家だ」と洗脳したいのです。
横で聞くに堪えないので「日本の悪口を言うな！」と一人の女性ボランティアを怒鳴りつけました。
「すみません」と謝っていましたが、次の日にも左翼プロガンダを続けていたことでしょう。
書籍売り場には左翼好みの膨大な原爆被害の本の羅列のなかに、日本シルクロード科学倶楽部発刊の「核の砂漠とシルクロード観光のリスク」だったか「中国の核実験」が無視されたかのようにひっそりと２冊だけ置かれていました。
それだけが救いでした。
ここでは多くの「強制連行」された朝鮮人も原爆で殺されたという展示もあり、記念館の入口には韓国姉妹都市から贈られたという強大な極彩色の太鼓が展示されていました。
ここの趣旨と違うだろう、と怒りがこみ上げてきました。
出口付近にあった記念館の感想を書く「対話ノート」に最後の怒りを込めて
「このような左翼の反日反軍プロパガンダの拠点はもう一度原爆で破壊されたらいいのだ！」
などと書いて出てきました。
ここはぜひ愛国保守が日々抗議の狼煙を挙げるべき場所だと感じました。
～～～～～～～～～～～～～～
戦後、６５年、反日左翼は、ずっとこんなことばかりやってきたのです。
ウソばかりついてきた。
もう、こんな馬鹿げた妄想や妄言のデタラメをゆるしてはいけない。
そう思います。
最後にもうひとつ、これも日心会ＭＬからの転載です。
～～～～～～～～～～～～～～
私は、長い間、核は持ってはいけないもの・・・と思考停止状態でした。
そのような状態の人に教えると良いお話があったので、紹介します。
他ブログからのコピペです。
正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現
櫻井よしこ「脅威は中国」・「２１世紀の日本の脅威は間違いなく中国」「核廃絶で一番迫らないといけない国は中国」・「正論」九州講演会・核廃絶は有り得ないから日本も核武装をしよう。
櫻井よしこさん「２１世紀の脅威は中国」
「２１世紀の脅威は中国」 櫻井よしこさんが「正論」九州講演会
2010.6.6 17:26
第２５３回全国縦断「正論」九州講演会（産経新聞社、「正論」長崎講演会実行委員会主催）が６日、長崎市の市公会堂で開かれ、本紙「正論」執筆メンバーでジャーナリストの櫻井よしこさんが「保守に求められる気概」と題して講演した。
櫻井さんは「２１世紀の日本の脅威は間違いなく中国」と強調し、「内政干渉などをやめさせるために毅然（きぜん）として交渉しなければならない」と主張した。
櫻井さんは「長崎の人たちが忌み嫌う核兵器を作り続けている国がある。核のない世を作ろうとするなら一番鋭く迫らないといけない国は中国だ」と指摘。
インド洋で中国が覇権を強めている情勢に触れ、「鳩山民主党はインド洋から海上自衛隊を引き上げさせた。シーレーン（海上輸送路）を守るために何の手伝いもしていないことに対し、アメリカは不可思議な思いを抱いている」と述べた。
また「国家の基盤は外交力と軍事力。どちらが欠けてもまともな国ではない」としたうえで「日本には軍事力という基盤が欠落してきた」と強調。
「憲法を改正し自衛隊を本当の意味での軍隊にしなければならない」と持論を展開した。
夏の参院選をめぐっては
「国家観のある政党、政治家に投票してほしい。それは少なくとも民主党ではない」と訴えた。
＞櫻井さんは「２１世紀の日本の脅威は間違いなく中国」と強調し、「内政干渉などをやめさせるために毅然（きぜん）として交渉しなければならない」と主張した。
正論だ。
＞核のない世を作ろうとするなら一番鋭く迫らないといけない国は中国だ」と指摘。
確かにChinaの核兵器は日本にとって最大の脅威だが、実際にChinaに対して核廃棄を迫ったところで、Chinaが核兵器を廃棄することはない。
Chinaの核廃棄や世界の核廃絶というのは、正直言って現実離れしている。
核廃絶など絶対に有り得ない。
最近の「核廃絶」ブームを創り出したオバマ自身も、「核廃絶は私の生きているうちには無理」とし、「他国の核兵器が存在する限り、効果的な核戦力を維持する」と言明している。
オバマとメドベージェフは、米露両国が実戦配備している戦略核弾頭の数を減らすことで合意したが、これは戦略核弾頭をミサイルから外して格納庫へ移動させるだけの合意であり、その気になればすぐに「即座に使える状態に」戻せる。
しかも、米ロ両国は、新しい核弾頭を生産するための技術研究所と生産施設を構築中だ。
オバマの「核なき世界」発言なんて、ペテン師の「口から出まかせ」に過ぎない。
そもそも、仮に核兵器を廃棄したとしても、核弾頭の設計図や科学者の頭脳までは消去不可能だから、戦争が始まったりすれば今の核保有国は即座に核兵器を再生産できる。
したがって、米国やロシアやChinaなどの覇権主義国家やイスラエルなどが核兵器を廃棄するはずがないし、英国でさえかつてサッチャー首相は核兵器の廃絶など「狂気の沙汰」と言い放った。
また、仮に核兵器を廃棄したとしても、核弾頭の設計図や科学者の頭脳まで消し去ることは不可能だから、何かあれば今の核保有国は即座に核兵器を再生産できる。
本来なら今更オバマが「核廃絶」を唱えなくても、NPTは何十年も前から第6条でアメリカなどの「核兵器国」に対して核軍縮の誠実な交渉を約束させているが、「核兵器国」がNPTに違反して完全に核軍縮義務を無視してきただけのことなのだ。
現実を直視せず、絶対に有り得ない「核廃絶」をカルト宗教のように吠え続ける日本は偽善者であり異常だ。
現実を直視し、日本国民の生命・財産・自由、そして世界平和のためにも日本は核武装しなければならない。
●関連資料
かつてイギリス首相マーガレット・サッチャーは、核兵器の廃絶など「狂気の沙汰」と言い放った。
第二次大戦後五〇年の平和をもたらしたものが何なのかよく考えてみよ、というのである。
もし、核兵器がこの世に存在しなければ、冷戦は疑いなく第三次世界大戦に発展していただろう。
これは、英国の衰亡をぎりぎりの局面で食い止めた、”鉄の女”の、決して揺るぐことのない信念であった。
「諸君！」２００３年８月号
「日本国核武装への決断」中西輝政より
日本がもし核兵器を持ち、核を使う能力があったら、広島、長崎に原爆は落とされなかっただろう。
パキスタンのシャリフ首相（当時、９８年の核実験直後に）
北朝鮮が核保有を宣言したというのに、日本はなぜ核を持つ決断をしないのか。
今の国際情勢からいって、日本はいや応なく１０年後には核保有国になっていると思うが、それでは遅すぎる。
パキスタンの「軍統合情報部」の元長官ハミド・グル氏
「なぜ北の核に沈黙するのか」78ページ「諸君！」2003年1月号より
評論家の加瀬英明さんはかつて「トルーマン政権による原爆投下の決定に参画した」ジョン・マックロイさんにこう尋ねたそうです。
加瀬氏「日本がもし原子爆弾を一発でも持っていて、アメリカのどこかに落とすことができたら、日本に核攻撃を加えたか」。
マックロイ氏「もし、日本があの時に原爆を持っていたとしたら、使用することはありえなかった」
（風考計）核兵器 「帝国以後」のエマニュエル・トッド氏と対談 若宮啓文
2006/10/30, 朝日新聞
（一部抜粋）
トッド
核兵器は偏在こそが怖い。
広島、長崎の悲劇は米国だけが核を持っていたからで、米ソ冷戦期には使われなかった。
インドとパキスタンは双方が核を持った時に和平のテーブルについた。
中東が不安定なのはイスラエルだけに核があるからで、東アジアも中国だけでは安定しない。
日本も持てばいい。
＞また「国家の基盤は外交力と軍事力。どちらが欠けてもまともな国ではない」としたうえで「日本には軍事力という基盤が欠落してきた」と強調。
「憲法を改正し自衛隊を本当の意味での軍隊にしなければならない」と持論を展開した。
日本は外交力も軍事力もないから国家の基盤はガタガタだ。
憲法改正で自衛隊を軍隊にすることも有意義だろうが、現憲法でも核武装は可能なので、まずは核武装するべきだ。
その後に、占領軍による押し付け憲法は破棄して大日本帝国憲法に戻せば良いと思う。
とにかく、外交力には軍事力が必要不可欠だ。
●関連資料
ハンフリー・マーシャル（元在中米高等弁務官）
「中国政府は武力及びそれを行使しようという意志の存在する場合に限ってのみ正義を認める」
ロバート・M・マクリーン（元在中米高等弁務官）
「中国との外交交渉はカノン砲を突きつけたときのみ行うことが出来る」
エルギン卿（英外交官）
「武力を用いることを余儀なくされるような事態になることは自分としては不愉快だし気乗りもしないが、しかし中国人は武力に対しては常に屈するが理屈には決して従わない国民だ」
ロドニー・ギルバート（China長期滞在・作家）
「中国人は自分がトップに立って誰か他の者を押さえつけているか、または自分より強い者の前で屈辱を受け恐れおののいているか、のどちらかでなければ満足できない。
対等の基盤に立って誰かと公平に公正に付き合うことに中国人は決して満足できないのだ」
『シナ大陸の真相』 Ｋ・カール・カワカミ著
＞夏の参院選をめぐっては「国家観のある政党、政治家に投票してほしい。それは少なくとも民主党ではない」と訴えた。
「維新政党・新風」の夏の参院選からの撤退は重ね重ね残念でならない。
引用以上～～～～～～～～～～～～
いちいちもっともです・・・。
この国のマスゴミ、日教組の害が如何に大きいか・・・.
未だ騙され続けている人たちが、聞く耳を持っていることを願います。
【参考資料】
高田純著「核と刀」明成社
http://www15.ocn.ne.jp/~jungata/SSP-J5.html>/a>
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