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| ピンチはチャンスです。 いままでと同じやり方が通用しないからといって泣いているのではなく、いまある資源を、このウイルス戦争下において、どこまで活用して、新たな時代を築くことができるかが、いまの最大の課題です。 |
画像出所＝https://caede-kyoto.com/%E4%BA%AC%E9%83%BD%E3%81%AE%E6%A1%9C%E3%81%AF%E5%9C%A7%E5%B7%BB%E3%81%AE%E7%BE%8E%E3%81%97%E3%81%95%EF%BC%81%E3%81%93%E3%81%93%E3%81%AF%E6%8A%91%E3%81%88%E3%81%A6%E3%81%8A%E3%81%8F%E3%81%B9/
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いまや新型コロナウイルスの話題でもちきりです。
メディアの報道は、ほとんど大事件なみとなっており、その影響は極めて大きいものとなっています。
実際の感染者数や死者の数がインフルエンザの１００分の１以下なのに、どうしてここまで大騒ぎになるのか。
その理由は、「戦争だから」と考えたほうが適切である時期に来ているといえるかもしれません。
第三次世界大戦は、実は「ウイルス戦争」として、すでにはじまっているということです。
戦争というと、私たちは大砲を撃ったりミサイルを発射したり、銃撃戦があったり、軍用機が空を飛び回るような状況を思い浮かべます。
なるほど世界には、いまもそうした戦時中下にある国やエリアもありますが、実は戦争の形は時代とともに変わってきています。
第一次世界大戦の前までの戦争は、軍服を着た軍人さん同士の戦いでした。
ところが第一次世界大戦のときに、民間人を狙った無差別攻撃がはじまり、第二次世界大戦では、始めから民間人を狙った攻撃が行われるようになりました。
代表的なものが広島長崎への原爆投下であり、本土空襲です。
第二次世界大戦以降になると、この傾向は一層顕著になりました。
ベトナム戦争では、枯葉剤が散布され、カンボジアでは地雷がばらまかれました。
つまり、かつては制服を着た軍人同士の戦いであった戦争が、戦後には、ほぼ民間人を対象にした殺戮戦へと変化してきているわけです。
そもそも戦争とは、国家意思を達成するための最終手段です。
ところが大国同士の場合、第二次大戦以降は、大国が核で武装するようになった結果、石原莞爾が予測したように、すでに大国同士のドンパチは起こりにくいものとなっています。
もちろん、だからといって軍隊が必要ないということではなく、自衛力の発露としての軍隊の存在は、国を護る上で必要不可欠なものです。
けれど、鍔迫り合いではなく、実際に国家意思を達成するための究極手段を用いざるを得なくなったとき、それが大国同士であれば、現実の問題として、武力の応酬としての従来型の戦争はやりにくいものとなっています。
そこで実際の戦闘以外の方法として、相手国の防衛システムをハッキングしたり、無力化したりするサイバー戦争などが行われるわけですが、これもまた、ある意味、戦争前の鍔迫り合いに相当するものであるわけです。
そうした事態をさらに通り越して、国家がどうしても国家意思を達成せざるを得なくなったとき、そこで考えられるシナリオが、ウイルス戦争ということになるわけです。
歴史を振り返れば、ウイルスは人類社会を何度も根底からくつがえす働きをしています。
ヨーロッパで流行したペストは、黒死病と呼ばれ、ヨーロッパの人口の６割を死滅させました。
当然、これによってかつてあった多くの王国が失われています。
前にも書きましたが、チャイナにおける王朝の交替、つまり１４世紀の元から明へ、１７世紀の明から清への王朝交替は、いずれも疫病と飛蝗（ひこう）《バッタの大群》によって、人口の８割が失われたことが原因です。
要するに世界において、無くなってもらわなくてはならない国家があったとき、ウイルスの猛威は、歴史を塗り替える効果を及ぼすことになるわけです。
今回の新型コロナウイルスは、中共政府の持つ武漢の軍事施設からの漏洩であることは、すでに明らかになっています。
中共政府は、これを米国の陰謀だとか、日本が感染源だとか、ありとあらゆる言い訳を試みていますが、いまさらそんな言い訳が世界に向けて通用するはずもなく、猛威はいまや世界を震撼させるものとなっています。
けれど現実の罹患数が、正確な調査が行われていないという前提があるにせよ、過去のインフルエンザの感染者数や死者数からみて、明らかに少ないにも関わらず、なぜここまで問題が大きくなるのかといえば、これもまた中共政府の、ある意味、自業自得ではありますが、５Kの情報通信革命の覇権などの最先端分野における技術革命もまた、背景となっているといえます。
いまさらいうまでもないことですが、中共のビジネスモデルは、いわばマフィア経済ともいうべきものといえます。
マフィアといえば、禁酒法時代のアル・カポネが有名ですが、そのアル・カポネの言葉に、
「人々が欲しがっているものを安く大量に販売することができれば、誰だって大儲けできる」
というものがあります。
中共が行ってきたことがまさにこれで、よその国の民間企業が莫大なコストをかけて開発した製品を、まるごとパクって安価で世界中に売りまくるというものでした。
そしてそのことが問題にされないように、国家ぐるみでありとあらゆるスパイ工作が行われる。
これでは公正な競争には絶対になることはありません。
しかもその中共は、ウイグルやチベット、内モンゴルなどで、明らかな人道上の問題を犯し、いまや稼いだお金で世界の経済と軍事における覇権さえも握ろうとしています。
そういう中共が、ウイルス問題によって、ひとことでいえば「自爆」してくれたわけです。
世界の諸国が、この機会に一気に中共つぶしに動いたとしても、それは決して不思議なことではありません。
つまり世界の諸国は、いわゆる中共型マフィア経済がこれ以上発展することを認めず、むしろ新型コロナウイルス問題をきっかけに、中共の完全崩壊を狙い始めたということです。
つまりそれは、言葉を変えれば「ウイルス戦争の勃発」です。
そしてこの新型コロナウイルス問題が、世界の諸国の公正な取引の保持を目的とした「ウイルス戦争」であるならば、この問題が短期間に終息することは一切ありません。
事態は、実際の感染者数の数の如何に関わらず、一層深刻なものとして宣伝され、世界の諸国は中共からの一切の渡航の禁止、および検疫の実施、商取引の制限へと向かうことになります。
そしてそれがウイルス問題であるために、国内的にも、各種集会の自粛や、人々が集まる場所の封鎖等の規制は、今後一層顕著なものとなっていくことになります。
一方、株価は、初期においては大幅な下落をしていくことになります。
このことは、この問題が、実は新しい形の「世界大戦」の勃発であると考えれば、実にわかりやすくなります。
経済も、人の流れも、すべてが戦時体制になるのだから、です。
株式市場から流出したお金の一部は、為替市場へと向かい、安定通過として円が買われていきます。
一方で、元は徹底的に売られ、おそらく最終的に紙くずになるところまで、売りがおさまらないことになるかもしれません。
日本では急速な円高は、輸出産業に大打撃を与えるといわれていますが、自動車産業などは、すでにグローバル企業化しているため、打撃はかつてほどのことはありません。
つまり、十分に生き残ることができるだけの体力とビジネススキームを持っているということです。
また部品産業は、これまで日本で部品を製造し、その部品をチャイナやコリアの企業が組み立てて世界に輸出し販売するというものでしたが、チャイナの自滅とともに、コリアも自滅していくとなると、日本国内もしくは、東南アジア諸国やインドなどで自前で組み立てを行うようになり、このことは結果として日本企業の価値を高め、日本経済好転のきっかけとなってきます。
おそらく戦時統制下となる向こう三年ほどの間は、戦時体制で経済は世界的に低迷することになるでしょうけれど、逆に三年後には、未曾有の好景気がやってくる、もしくはもっと速くに好景気がやってくることになるわけです。
ただし、向こう三年ほどは、ウイルス対策という名の戦時体制が継続する可能性があるかもしれません。
學校も、４月以降も毎日の通学ではなく、週に一回、ひとクラスずつの登校になり、代替授業としてインターネットを介した授業などが主流になっていく可能性があるかもしれません。
要するに戦時体制と同じことが行われるわけです。
しかし、そうは言っても、空襲があるわけでもなし、人が集まらないところならば、ある意味安心して外出できるわけですし、中東情勢から、原油価格が値下げとなり、ガソリン代も大幅値下げになっていくであろう状況からすれば、地方の観光地などは、今後、たいへんな好況がやってくるかもしれない。
一方、チャイナは、チャイナの民衆や民間企業が生き残るためには、世界の信用を失墜した中共政権を倒すしか、他に選択肢がありません。
新たな民主国家を誕生させるわけですが、このとき、ウイグルやチベット、満洲、台湾、内モンゴル、香港などは、おそらく国家として独立を認めることになっていくことになるものと思われます。
そして中原と呼ばれる地域もまた、いくつかの小国に分離することになっていくことになるかもしれません。
すべて予測であり、必ずそうなるというものではありませんが、新型コロナウイルス問題が、すでに国際戦争の状況を呈してきていると考えるならば、もはや戦時体制と割り切って、その戦時体制下において、私たちひとりひとりがいかにして生き残るかを、新たな展開として、考え、行動していくことが求められるようになってくるかと思います。
実際、この現状からすれば、東京五輪も、今年の開催は危ういかもしれない。
１年延期は、十分にありえることであろうと思われます。
いずれにせよ、ピンチはチャンスです。
いままでと同じやり方が通用しないからといって泣いているのではなく、いまある資源を、このウイルス戦争下において、どこまで活用して、新たな時代を築くことができるかが、いまの最大の課題です。
お読みいただき、ありがとうございました。
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