■ねずさんのひとりごとメールマガジン有料版
http://www.mag2.com/m/0001335031.htm
■日本史検定講座の第二期募集がはじまりました
http://nezu621.blog7.fc2.com/blog-entry-1825.html
↑ ↑
応援クリックありがとうございます。
昨今の報道で、我が国の国会議員１６８名が靖国神社に参拝したことに関して、中共や韓国が反発している、米国でも懸念を表明する者がいたなどと、さかんに宣伝されています。
このことについては、そもそも日本の国会議員がどこに行こうが、他国にシノゴノと内政干渉されるいわれはまったくないことであるとともに、安倍総理が明確に「いかなる国であっても、国のために戦い命を捧げられた人々に敬意を捧げるのは国家として当然のこと」と明確に断じています。
では、なぜ中共や韓国は、こうしたことについて過敏に反応し、また国内にもいちいち反発する者達がいるのでしょうか。
今日はその背景について、すこし考えてみたいと思います。
そもそも国共内戦等において、ウイグルやチベットで大東亜戦争を上回る大逆を行った中共政府に、かつての日本国を咎める資格はありません。
ましてや、中共政府は日本と戦った経緯すらありません。
中共が建国されたのは、昭和２４(1949)年のことで、大東亜戦争終結後、日本がGHQに占領されていたときのことです。大戦中は、中共という国そのものがない。
日本はそもそも中共政府から愚図愚図と干渉されるいわれはないのです。
同じことは韓国についてもいえます。
韓国が成立したのも昭和２３(1948)年のことで、これまた大東亜戦争終結後のできごとです。
その韓国は、成立直後から自国民に対する大量粛正を行い、この粛正だけで殺害された人の数は１００万人を超えるとさえいわれ、さらに朝鮮戦争では、南北合わせて５００万人の命が奪われています。
他国のことをとやかく言えるような資格は、中共にも韓国にもまったくありません。
ついでに申上げると、韓国は大統領が替わる都度、国のカタチが１８０度変わっています。
初代李承晩大統領時代が第一共和国時代、朴大統領の頃が軍事クーデター政権の第二共和国時代、その後も大統領が替わる都度、国名こそ同じだけれど、国の形がまるで異なるというおかしな体制を続け、平成４(1992)年の金泳三（キムヨンサム）大統領以降が、第六共和国時代となっています。
各共和国の体制は、単なる政権交替といったナマヤサシイものではなく、日本でいったらさしづめ江戸幕藩体制から明治新政府に変わったのと同じくらいの体制変化と粛正の歴史でもあるわけで、とてもじゃないけれど、安定した民主主義国家とはほど遠い易姓革命の王朝政治がいまだに続いているわけです。
さて、ではそのような日本を批判する資格さえない中共や韓国が、なぜ日本の教科書問題や議員の靖国参拝に、逐一干渉してくるのか。
表向きの理由は、恨の文化であったり、歴史認識であったりしていますが、ただの学術論争としての歴史認識問題なら、国をあげて内政干渉するというような破廉恥な真似はできないし、しません。
では何が彼らをして日本批判に向かわせているかといえば、要するに利権です。
日本を叩く。
すると弱腰日本は、すぐにカネを出す。
だから儲かる。
しかもこの「日本から得たカネ」は、彼らの国のおもしろいことに、政府要人のフトコロにみんな入ってしまっています。
個人的に「儲かる」のです。
それが証拠に、彼らの国では、日本からカネをもらったという事実さえも、彼らの国の国民に知らされません。
つまり日本外交が、頭をさげて払ったカネは、単に個人的利得になっているだけで、国家間の友好には何の役にもたっていないのです。
同時に、こうした大金が動くところには、必ず、その利権をめぐって暗躍する連中がいます。
生活保護を斡旋したり、ホームレスの収容施設を利用して、弱者保護の名目でこれをカネする連中がいますが、こうしたものと同様に、日本政府にカネを出させるように仕向けることで、そこからピンハネをして利益を得ようとする、ろくでもない集団が、日本国内にもいるわけで、そうした利権集団の多くは在日系だといわれています。
主義主張の問題ではありません。要するにカネになるからやっているのです。
逆にいえば、彼らを黙らせるには、日本政府が一切カネを出さない。
凛として、不条理は認めないと強い姿勢になれば、一時的には、そういう政府を追いつめて、なんとかそこからカネを引出そうとする行動があるでしょうが、そういう不条理な要求がカネにならないと思えば、彼らはこの問題に関しては沈黙することになります。
要するに暴力団が企業を脅してカネを巻き上げるのとまったく同じことで、こうしたことが恥ずかしげもなく国家行為としてできるというところが、反日左翼や在日朝鮮人にあおられた中共政府や韓国のみっともないところといえます。
ただ、このことは、実はもっと深い闇があります。
それが米国です。
別に国を悪くいうつもりはありません。
そうではなくて企業活動、もしくは産業活動として、利益を追求しようとすれば、当然、こうなる、というお話です。
そもそも米国の産業は、ＩTや自動車などが盛んに宣伝されているけれど、それらよりもはるかにおおきな社会経済的影響力を持っているのが、農業と軍事産業です。
米国は、いま不況に沈み、経済力も年々低下しているといわれています。
一方で、米国政府の財政再建のためには、いかにして支出を減らし、税収を上げるかが大きな課題となります。
これをなんとかするためにどうするか。
歳費の中で、非常に負荷の大きいもののひとつに軍事費があります。
以前にもご案内した通り、軍事的空白域を作らないために、米国は地球の反対側にまで、軍を駐留させているわけですが、これには莫大な経費がかかります。
一方で、軍事はかつての巨砲によって艦隊同士が撃ち合うなどという時代はとっくに終わっていて、いまや軍事は、完全にＩTによる情報化の時代に入っています。
そしてＩTというのは、プログラムですから、これを作った会社にしか、中味がわからない。
であれば、何も莫大な人件費をかけて、東洋で基地を運営しなくても、そこにある東洋人の国に米国製の平気を売りつけておけば、莫大な人件費が浮くだけでなく、逆に兵器を売るとこで大儲けできるわけです。
しかも米国製ＩT兵器を使うということは、国防の中核システムを事実上米軍に委ねているのと同じことで、その国が言うことをきかなかったり、米国製兵器を使って米国を攻めようなどとすれば、その瞬間にすべてのプログラムをシャットダウンさせてしまえば、その国はグウの音もでないわけで、これほど米国にとって安全で儲かるいい話はありません。
そしてこのことは、二重の意味でメリットがあります。
まず米軍撤退によって、歳費が大幅に縮減できる。
第二に、当該国に兵器を高値で売ることによって、大儲けできます。
空母でも買ってくれば、一隻で３兆円の売上になります。
戦闘機で１２０億円、ステルス爆撃機なら一機で２千億円です。
この受注が、米国経済にとってどれだけの経済効果に結びつくかというと、たとえば日本が積極的に軍事力強化に出てくれれば、それだけで米国のGDPは二ケタ成長をにいたるとまでいわれています。
ところが、です。
肝心の買い手である日本は、まるで動こうとしません。
「何かあったら、米軍が護ってくれるから安心です」などと、寝ぼけたようなことを言い、自国の憲法九条が云々と言って、国防予算さえケチる始末です。
モノを売るというのは、相手にそれを買うだけの経済力がなければ、商売として成り立ちません。
ですからいつ国家デフォルトに陥るかわからないような韓国に兵器を売るときには、日本に別な名目でカネを出させて、日本からそのカネが払い出された瞬間に、そのカネを横から米国がいただいて、清算をしてもらう、という形でなければ、怖くて売れない。
しかも、売る以上は、それなりにしっかりとした運用をしてもらわなければ、これは「軍事的空白域を作らない」という米国政府の米国民に対する安全保障上、たいへんに、よろしくない。
ところが韓国というのは、せっかく最新鋭のイージス艦を売ってあげたのに、勝手に艦の上にレーダー塔を立てたまではいいけれど、それが曲がってしまって使い物にならないなど、最新鋭の兵器の運用がまるでできないおバカぶりです。
これでは、安心して「兵器だけ渡して安全を確保する」という米国のニーズは、到底満たせません。
（昔の戦艦は、艦隊決戦で互いに大砲の弾を撃ち合いましたから、当然装甲も丈夫なものでした。ところが現代戦では、レーダー情報に基づいて敵の姿など到底見えない距離にいながらのミサイル戦です。これには情報力と機動力がモノをいいますから、艦の走行性能をあげるために、イージス艦の装甲は、紙でしかありません。）
合同軍事演習などをしてみても、最強の訓練を施された米国と互角に戦う力を発揮できるのは、世界広しといえども、日本の自衛隊くらいなものです。
購入する経済力があり、購入した兵器をちゃんと運用できる能力と知力があり、しかも約束事をきちんと守る国というのは、世界広しといえどもそうそうはない。
ところが、日本は完全に平和ボケです。
腹が立つから、護ってやってるんだから、その費用を負担しろ！と嫌味を言ってやったら、ハイ、わかりましたと、ホイホイとカネを出すというマヌケぶりです。
日本が米軍基地の運営費を負担してくれることは、米国政府は支出が多少減るかもしれないけれど、米国内の軍事産業界には、なんのメリットもありません。
これでは米国にとっては、意味がないのです。
それならと、中共政府にすり寄って、すこしばかり兵器を流してあげよ、と言うと、彼らは途端に大喜びで、よろしくお願いしますとすり寄って来る。
けれど、中共政府は、本来自由主義陣営とは敵対関係にあるわけで、中共政府そのものが倒れそうな状況下においては、商品を渡しても、先々お代をちょうだいできなくなる公算が大です。
これはたいへんに現実的な問題で、中共政府はこの先数年といわず、場合によっては今年中にでも国家が崩壊するのではないかと言われています。
国がなくなると、支払いもなくなります。
日本の場合、幕藩体制時代の債務や国際条約を明治政府は引き継ぎましたが、これは日本が天皇のおわす皇民国家であり、江戸幕府から明治政府への維新は、単なる政権交替でしかなかったからという、世界的に見ればきわめて特殊な事情に基づきます。
ですから、なんとかして日本に兵器を買わせなきゃならないのだけれど、日本は、相変わらず自国の防衛以外にはまったく兵器の導入を考えていないと、お花畑のまま。
金融用語の隠語で、「粉（こな）をかける」とか、「カタに嵌める」という言葉があります。
「粉」というのは、魔法の粉のことで、この「粉」を相手にかけることで、相手を「そうしなければならないように」誘導することをいいます。
そこで韓国にちょいとばかり粉をかけます。
そして日本の領土である竹島を、韓国に軍事占領させてみます。
日本は、自国の領土の防衛のためだけにしか、軍事力を使わないと言っているのです。
だから、その領土を実際に侵略させるのです。
実際に、領土が侵犯されたのですから、こうなれば普通なら、自衛隊が出動して韓国軍を追い払う。
それが自存国家として、当然の行動です。
ところが日本は、まるで反応しない。
自国の領土が他国に奪われるという現実があっても、「あら、竹島って、そういえば日本の領土でしたねえ」などと言うだけで、何もしない痴呆ぶりです。
ならばと、今度は中共政府に粉をかけて、尖閣諸島に軍事侵攻させてみます。
もっとも、あからさまに支那海軍を展開すると、そこで戦闘が起こり、起これば米軍にも死傷者が出てしまいます。
これは、米国世論が許してくれません。
ですから、海軍の軍船ではなく、漁船で侵略するという荒技を使ってみます。
それでも日本は反応しない。
なので支那漁船を海保の船に体当たりまでさせてみた。
さすがにここまでされれば日本も怒るだろうと思っていたら、なんのことはない、逮捕した支那漁船船長を政府命令で釈放してしまうという、おどろくべき腰抜けチキンぶりです。
韓国がダメ、中共がダメ、それなら今度は北朝鮮に粉をかけて、つまり政治的経済的に追いつめて、日本にミサイルを発射させるように仕向けてみます。
北にしたら、実際にミサイルを発射したら、下手をすれば国家崩壊を招きますから、実際には何の得にもなりません。
得にもならないことをなぜやっているかといえば、そうせざるを得ないように、仕向けられているからです。
要するに、韓国、中共、北朝鮮を総動員して、日本に圧力をかけ、なんとかして日本に兵器を買わせようと言うのが、実は、この一連の問題の背景にあるということです。
なぜなら儲かるからです。
日本は、兵器を買うことになるでしょう。
それは一時的には仕方のないことであろうと思います。
日本が再軍備の方向に向かわないと、米国経済は立て直しができないし、中共政府は、早晩崩壊するでしょうが、そうなればソマリア同様、支那は無政府状態となり、米軍を中心とする国連軍を支那に派遣することになるでしょう。
ところが崩壊した人民解放軍の装備は、支那国内に残りますから、支那国内は確実に内戦状態に突入します。
そうなれば、米軍は多くの死傷者を出すことになり、これまた米国政府は財政的にも厳しい状態に追いつめられてしまいます。
追いつめられて米国政府が経済的に崩壊などということになれば、参戦しない日本の円が、間違いなく世界の基軸通貨になってしまう。
そうなると、米国は一瞬にして債務国に転落し、米国自体が国家崩壊を招きかねません。
米国としては、なんとしても、中共政府崩壊前に、日本が海外出兵できるように仕向けなければならないわけです。
黄色い猿の内戦は、黄色い猿に対処させればよい。
兵器だけ売ってあげれてれば、米国は儲かるし、米国民の命は奪われないし、米国の景気は良くなるのです。
この場合、韓国は問題になりません。
円安に誘導すると同時に、とかく問題の多い韓国製品について、米国が国民の安全のために輸入禁止措置をとれば、その瞬間に韓国経済は崩壊し、国家デフォルトに陥り、国が無くなります。自業自得です。
あとのシナリオは、ふたたび日本に面倒をみさせれば良い。そのための韓流ドラマの斡旋です。
亡くなられた花うさぎさんが「世界は腹黒い」とご自身のブログに書いておられましたが、まさに世界は腹黒いのです。
一昔前のことですが、「企業CM」という言葉が流行ったことがあります。
普通のCM・・・という言葉が適切かどうかはわかりませんが、普通のCMは、商品を売るために行われます。これが「商品CM」です。
これに対し、企業価値そのものをCMとして流すことで、企業そのものの価値を上げよう、というのが企業CMです。
バブルの頃には、大手企業の多くが、この企業CMを流しました。
けれど結果としては、莫大な広告費がかかるわりには、あまり売上には結びつかない（当然ですが）ことから、景気後退とともに、いまでは「企業CM」は、あまり見られなくなったといいます。
このことは逆にいえば、「かつて企業は、意味のないCMのために大金を投じていた」ということになります。（一部、成功例もあったかもしれませんが、あくまで全体としてのことです）
実は、この「企業CM」を仕掛人は、大手広告代理店であったといわれています。
テレビCMが絶大な効果のあった時代、商品広告だけでは、もはや企業から新たなCMを受注するには限界がある。
そこで新たなCMとして、企業CMを流行らせて、広告の受注高を増やそうとした、というわけです。
そのために彼らは、学者に大金を払って企業CMの必要性を説く本を出版し、またビジネス誌などに、さまざまなクリエーターを登場させて、「企業CM時代」などという「アオリ」活動を繰り広げました。
これが、魔法の「粉をかける」という作業で、この結果、企業広告の受注高は、一説によれば、合計すれば兆の単位の受注高にまでなったと言われています。
ちなみに「１兆円」というのは、毎日１００万円のお小遣いを、一日の休みもなく遣い続けても、遣い切るまでに２７４年かかるという大金です。
要するに彼ら大手広告代理店は、これで大儲けできたわけです。
似たようなことは、健康食品にもあります。
毎年毎年、健康食品はその流行の中心となるモノが、きれいに移り変わっています。
これは某所で、前年のうちから、来年は何を売ろうと、前もって計画し（これを仕込みをする）というのだそうです。
そしてこれを入念に準備したうえで、大々的に売り出す。
そうして売られているのが、ヒアルロン酸であったり、青汁であったりするわけです。
これも魔法の「粉をかける」の一種といえるかもしれません。
さらに国家の中核をなすような世界的企業となると、その「粉をかける」という動きは、もっと大きな動きになります。
政治を動かし、法を変え、他国に干渉することもあります。
それだけに仕掛けも大きなものになります。
たとえばその昔、東洋人は、衣類に自生する「麻」を多く用いていました。
どこにでも生える麻は、東洋では着衣にもなれば燃料にもなる貴重な植物だったのです。
ところが石油からできる化学繊維を売ろうとするとき、麻は邪魔です。
ですから世界的オイル資本は、各社が共同して米国政府を動かし、東洋の諸国に国家的圧力をかけ、ついには麻を、麻薬の一種として法による取締の対象にしてしまいました。
よく、国際謀略とか、世界的陰謀とかいう人がいますが、基本的にそれらは陰謀と呼べるようなものというよりは、利害関係の中で、より多く儲けたい資本が、政治や経済に「粉をかけて」時代を前に進めているというのが実際に、よく見受けられる行動といえます。
歴史は人によってつくられるものです。
そして資本主義の世の中では、人は利害得喪の中で動きます。
要するに、日本が再軍備しなければ、世界が泥沼化してしまうのです。
ちなみに、かつて南京にあった汪兆銘政権を、日本は支持しました。
これによって、当時の南京周辺は、支那の歴史上、はじめてといえるほど、犯罪に無縁で平和で安定した社会を手に入れています。
また朝鮮半島にしても、振り返ってみれば、朝鮮の民衆が、もっとも平和で、庶民が危害を加えられることのない安定した時代を築けたのは、朝鮮半島の歴史上、日本統治の期間だけでした。
日本が再軍備の方向に向かうと、ふたたび大戦前のような混乱が支那、朝鮮に起こるのでは、と心配する方がおいでになるやもしれませんが、これは私は、ないと思っています。
なぜなら、支那事変などの混乱は、そもそも国民党政権に対して、米英が経済的軍事的支援を行ったことによります。
今回、その支援はありません。
問題は、中共人民解放軍の装備を、いかにして無力化するか、そこだけにかかっています。
これを押収するだけで、支那には歴史上、はじめての平和が訪れる。
いろいろ書きましたが、要は、特アの問題の背景には、利権や利害の問題があるということ、この当事者間の問題で、誰が得をし、誰が損をするのか、そこを考えると、いろいろなものが見えて来る、そんなことではないかと思います。
最後に付け加えますが、私は、日本は日本の軍事産業を育てるべきという考えでいます。
けれど、すくなくとも一時的には、米国兵器を大量に買うことは、必要なことであろうとも思っています。
ただし、一時的です。
将来は、国産の兵器をもって世界最強の国家にならなければならない。
そしてそうあることが、力に頼らない、本当の意味で世界の庶民に明るい未来を約束する国際社会の実現に結びつくことであろうと思います。
↑ ↑
応援クリックありがとうございます。
励みになります。
ねずさんのひとりごとメールマガジン有料版
最初の一ヶ月間無料でご購読いただけます。
クリックするとお申し込みページに飛びます
↓ ↓
日心会メールマガジン（無料版）
クリックするとお申し込みページに飛びます
↓ ↓
拡散しよう！日本！
ねずブロへのカンパのお誘い
ねずブロで感動したら・・・・
よろしかったらカンパにご協力ください。
【ゆうちょ銀行】
記号 10520
番号 57755631
【他金融機関から】
銀行名 ゆうちょ銀行
支店名 〇五八（店番058)
種目 普通預金
口座番号 5775563
【問い合わせ先】
お問い合わせはメールでお願いします。
nezu@nippon-kokoro.com
