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子供たちや若い世代に、希望の見える未来像を描くというのは、大人たちにとっての重要な使命であるものと思います。
ところが、１月３日、以下のようなニュースが配信されました。
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35歳平均年収300万円台 12年で200万円減少に衝撃
http://news.nifty.com/cs/technology/techalldetail/ameba-20100103-53684/1.htm
2010年1月3日(日)0時29分配信 アメーバニュース
２ちゃんねるのまとめサイト「ニュー速クオリティ」で
『“35歳”を救え なぜ10年前の35歳より年収が200万円も低いのか』
（NHK「あすの日本」プロジェクト、三菱総合研究所）という本の書評が紹介されており多くのコメントが飛び交うなど盛り上がりを見せている。
書評では1万人の35歳アンケートに基づくリアルな「35歳」の現在を一部引用した上で、
平均年収：1997年＝500万～600万円
→現在＝300万円台
35歳時点出生率＝0.86、
正社員の69％＝「収入が増えないのではないか」と不安視
といった厳しい統計を紹介している。
これらの統計は各々の感覚よりかなり厳しいものであったようで、
平均が500～600万→300万ってすごくね？
国家崩壊レベルじゃね？
なんで暴動とか起こらんの？
35歳の平均年収が300万円代って、さすがにネタだろｗ
せめて、自分の遺体の処理費用くらいは残して死にたい……
手取りじゃなくて年収かよ… 日本オワタ」
などショックを隠せないコメントが多数寄せられている。
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一方、China関連では、１月１日にRecord Chinaが以下のような記事を配信。
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＜2010年＞中国経済は第2の黄金期へ―専門家予測
http://news.nifty.com/cs/world/chinadetail/rcdc-20100103016/1.htm
2010年1月3日(日)20時26分配信 Record China
１日、経済専門家らの予測では、今年の中国経済は第二の黄金期を迎えるという見通しであることがわかった。
清華大学中国・世界経済研究センターの李稲葵(リー・ダオクイ)主任は、
「中国経済の発展は完全に楽観的なものであり、今後30年の良好な発展のためにも、堅固な基礎作りを進めるべき」としている。
国務院発展研究センター金融研究所の巴曙松(バー・シューソン)副所長は、
「世界の金融市場は08年のリーマン・ショック以前のレベルにまで回復を見せ、中国は世界でも主要な経済大国であることの存在感を見せるとともに、国内経済の発展も間断なく加速している。
中国にとって2010年の発展指標はもはや「成長維持」ではなく、景気循環における拡張期をいかに存続させるかという点にかかっていると述べた。
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自分たちで新しいものを開発する能力もなく、単に欧米や日本の違法コピー商品を大量に売りさばくだけのChinaが、経済の黄金期を迎え、「今後３０年の発展」などとのたまうなかで、日本のこの凋落ぶりはいったい何だ？
製造業というものは、日々創意工夫しながら、ひとりひとりの社員がみんなで技術を磨き、顧客に満足していただける製品づくりを目指すものです。
それが、教育が崩壊し、モノづくりに生涯を捧げる生きざまがオタクであり、モテない男の代名詞扱いされ、企業は企業で、人材よりもコストを優先させるアンポンタンが、経営を担う。
「どうして２位じゃいけないんですか？」などとほざくバカタレが政治家を気取り、未来を築くために必死で智慧を絞っている最先端事業をスポイルする。
リーマンショック以降、世界経済の立て直し、日本の国内景気の立て直しのために「できることを全部やろう！」と必死の努力をした麻生、中川両氏は、在日が仕切るメディアによって完膚なまでに叩きのめされ、結果、景気対策よりも自分たちの利益だけを狙うミンス党が政権を担い、日本の歴史、教育、文化、経済のすべてを破壊しつくそうとしている。
元旦の早朝には、銀座の宝石店に爆破窃盗団が侵入し、３億円相当の時計を奪った。
手口からして、またもChineseの犯行です。
そもそも日本という国は、明治中期くらいまでは、家の玄関にカギをかけるという習慣もなく、家に数１００両の現金をむき出しのまま座敷に置いておいても、それが盗まれるなどということは、まず考えられないほど治安のよい国であった。
それが、明治以降、KoreanやChineseが日本に入り込むようになってから、盗みや強姦が多発。いまではマンションのカギは２重、３重。
今回ような宝飾店への大胆な窃盗が起こるようになると、おそらく今後は、宝石店を営む会社では、壁に鋼鉄を仕込まなければならなくなるだろうと思われる。
ChinaやKoreaの横暴が野放しにされる一方で、日本人の生活は、経済的にも、警備的にも、食の分野においても、ますます脅かされ、若者の生活は、ますます厳しく、子供たちの未来は奪われていく。
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